「半導体インフレ」消費冷やす メモリー6倍高騰、スマホ・PC年2億台減

日本経済新聞などが、DDR4型DRAMのスポット(随時契約)価格が2025年末までに前年末比で6倍超に達したと報道しました。メモリー大手各社が生成AI向けの高採算品(HBMなど)への生産シフトを進めたことで、汎用メモリーの供給不足が鮮明になりました。

TrendForceなどの調査によると、2026年第1四半期の汎用DRAM契約価格は前四半期比で約9割超上昇し、記録的な上昇率となりました。AIデータセンター向け需要が供給能力を上回る状況が続きました。

米モルガン・スタンレーが2026年6月にメモリー高騰をテーマにしたリポートを発表したほか、Bloombergなど海外メディアも「チップフレーション」の呼称で報道。半導体産業が盛んな韓国などでも同様の議論が広がりました。